クリエイターが受けたコンサルやコーチング費用は経費にできる?判断ポイントを解説

クリエイターの税金・申告関係
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こんにちは!

公認会計士・クリエイター特化税理士の三橋裕樹です!

 

「ビジネス系のコーチングを受けたんですが、これって経費にできる?」

「SNS運用のコンサル費用はもちろん経費になるよね?」

そんな疑問を持つクリエイターさんもいますよね!

 

この記事では、クリエイターさんが受けるコンサル・コーチング費用について、

経費にできるパターンや判断のヒントをやさしく整理していきます!

 

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基本は「仕事に関係あるかどうか」

税務上、経費になるかどうかのポイントは、

その支出が、売上を得る事業活動のために必要あるかどうかです!

  • SNS運用やマーケティングに関するコンサル → 経費にできる
  • プライベートや趣味に関することのコンサル → 経費にできない

 

たとえば、

  • 売上アップのためのSNSコンサル
  • 仕事効率化のための時間管理コーチング
  • 発信力を上げるためのライティング指導
  • ビジネス戦略やブランディングの相談

こういった内容のコンサル・コーチングであれば、

明らかにお仕事とのつながりが分かりやすいので経費にして問題ありません!

 

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こういうコンサル・コーチング費用は経費にならない

「コンサル」「コーチング」って聞くとビジネスっぽい響きが強いですが、

今の時代は様々なジャンルでのサービス提供があり、必ずしもすべてが経費になるわけではありません。

 

たとえば、以下のようなケースだと、

税務調査では「業務との関係性が弱い」と判断され、経費として認められない可能性が高いです。

  • 内容が抽象的で「自己肯定感」「自己実現」など曖昧なテーマばかり
  • ビジネスや作品づくりへの具体的なアドバイスがない
  • 「人生相談」や「恋愛相談」などプライベート寄りの内容
  • 成果や学びを業務にどう活かしたか説明できない

 

判断に迷ったときは、次の視点で整理してみましょう👇

  1. そのコンサルを受けなかったら、仕事に支障があったか?
  2. 内容が具体的な業務改善に関係しているか?
  3. 「これは業務に必要でした」と納得のいく説明ができるか?

 

「売上を上げるために受けた」「このアドバイスで○○という成果が出た」など、

主観ではなく「客観的に説明できる根拠」があるかをもとに判断するようにしましょう!

 

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できる範囲でメモ・記録を残しておく

コンサルやコーチング費用を経費にするときは、

「どんな内容だったのか?」「どの業務にどう役立ったか?」を後からでも説明できるように、

できる範囲でメモや記録を残しておくことがとても大切です。

 

たとえば、こんな記録を残しておきましょう👇

  • 受講前に抱えていた悩みや課題
  • コンサル・コーチングで話し合ったテーマやアドバイス
  • そこから改善したことや実際の行動
  • 資料・契約書・領収書などの書類(PDFやスクショでもOK)

 

客観的な記録を残しておくことで、

税務調査で「お仕事にどういう効果がありました?」と聞かれたときにも、説明がスムーズにできます!

 

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Q&A|コンサル・コーチング費用の経費に関する疑問

Q. 月数万円のコーチング代でも経費にできますか?

A. 金額の大小そのものはあまり関係ありません。

内容が業務に関連していれば、基本的に経費にできます!

 

Q. 海外のビジネスコーチでも経費にできますか?

A, 仕事との結びつきがあれば問題なく経費にできます!

他の経費と同じように、領収書や支払履歴の記録は残しておきましょう。

 

Q. メンタルケア系のコーチング費用は経費になりますか?

A. 基本的には経費になりません…。

コーチングの内容がビジネスに直結するかどうかで考えましょう!

 

まとめ │ コンサルやコーチング費用も経費になる

  • 業務改善やスキル向上に直結していれば、コンサル・コーチング費用も経費になる
  • プライベート寄りの内容や、仕事とのつながりがハッキリしない場合は経費にならない
  • 記録・メモを残しておくことで税務調査でも説明しやすい

 

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