こんにちは！
公認会計士・クリエイター特化税理士の三橋裕樹です！
「睡眠の質を上げて、お仕事のパフォーマンスをアップしたい！」
「作業合間のお昼寝用に持ち運びできるマットレスが欲しいけど、経費になる？」
そんなお悩みを持つクリエイターさんも、いらっしゃいますよね！
そこで、この記事では、ポータブルマットレスは経費になるのかについて、
クリエイターさん向けにやさしく整理してみました！
基本的に、健康のための出費は経費にならない
税務上、経費になるかどうかのポイントは、
その支出が、売上を得るために必要あるかどうか！
ただ、マットレスや布団、枕といった睡眠の質を改善するためのアイテムは、
原則として「プライベートで使うもの」とみなされやすいです。
というのも、こういった商品は業種を問わず誰でも使えるもので、
とくに個人事業主として仕事をしているわけでなくても使う人が多いため、
税務調査では「これは個人的な買い物ですね」と判断されやすいんですね。
たとえば、
- 睡眠の質を向上して集中力を高めたい
- ロケ・長旅での体力回復をしたい
- 肩、首のコリや腰痛改善したい
こうした目的で使っている場合は、
業務との明確な関連性が説明できないため、経費にはできないと考えておきましょう…。
◆おすすめ記事
一部の限定的なケースでは経費にできる余地も
ただ、絶対にポータブルマットレスが経費にできないというわけではなくて、
一部の限定的なケースであれば、経費にする余地はあると考えます。
たとえば、
- 仕事の都合上、現場に寝泊まりが必要で簡易ベッドの上に敷いて利用
- ライブやイベントなどの楽屋で使用するためだけに購入
- 寝具専門のYouTubeチャンネルなどで、比較・レビューコンテンツにより収益を得ている
- マッサージ師などが、お客様を施術するために使用
この場合は、売上に紐づく事業活動と支出が明らかに紐づいていて、
かつ、「仕事のために必要であった」ことが明確なので、経費にできる可能性が高いです！
とはいえ、基本的に経費にできないという前提があるので、
「どうしても仕事で必要だった」と説明できる根拠や使用記録は残しておきましょう。
また、そのマットレスを自宅でも使っているという場合には、
家事按分（かじあんぶん）により、プライベートでの使用分を除外する必要があります。
◆おすすめ記事
経費にならなくても、自己投資として買うのはかなりアリ！
ちなみに、もしポータブルマットレスが経費にならなかったとしても、
「自己投資」として導入する価値はかなり高いです。
睡眠の質を向上させることはそのまま制作パフォーマンスにつながりますし、
「ベッドだとぐっすり寝ちゃうからリビングで仮眠しよう」と思ったときに持ち運べるマットレスがあると、
横になっても体が痛くならず、短時間の睡眠でもリフレッシュ効果がアップ！
ほかにも、
- 腰痛や肩こりが減って、作業に集中しやすくなる
- 出張先のベッドが合わなくても寝心地が良くなる
といった利点もあります。
わたしも安価なものではありますが、持ち運べるマットレスを所有してて、
お昼寝のときやストレッチにうまく活用できるのでおすすめ！
◆おすすめ記事
Q&A：ポータブルマットレスに関するあるあるなお悩み
Q. 出張用にしか使っていません。それでも家事按分が必要？
A. 明らかに出張のみに使っているものであれば、全額経費にできる可能性があります！
実際の使用用途の記録を残すなど、税務調査でも説明できるようにしておきましょう。
Q. 腰痛改善のために購入しました。証明できますか？
A. お仕事が原因で腰痛になった場合でも、基本的には経費にできません…。
腰痛の治療費は医療費控除の対象になる可能性があるので、領収証は必ず保険しておきましょう！
◆おすすめ記事
まとめ │ ポータブルマットレスは経費にならないけどおすすめ
- マットレスのような睡眠改善・健康アイテムは、経費にならない
- 一部限定的に「どうしても仕事で必要」という場合は経費にできる可能性あり
- 経費にはならないけど、自己投資としての効果はとても高い
経費になるかどうかの視点も大事ですが、
自分の体調にお金をかけることは、長期的に見ればかなりコストパフォーマンスが高い投資です！
