記帳に慣れてくると、支出をした際に勘定科目が自然と浮かんでくるようになります。
典型的な勘定科目はどの会計システムを使っていても、法人・個人事業主問わずお世話になりますので覚えておくに越したことはありません。
ただ、勘定科目は典型的なものに限らず、自分にとって分かりやすいものを作成することをオススメします。
自分で勘定科目を作成するメリット（個人）
自分で勘定科目を設定するメリットの一つに、個人事業主の家事按分という話があります。
例えば、「通信費」という勘定科目はどういった費用を計上する際に使われるでしょうか。
代表的なものとしては以下の支出ですよね。
- 電話代
- ネット代
- 切手代
では、確定申告に向けて家事按分を行う際はどのように処理することになるでしょう？
電話代、ネット代はそれぞれの事業割合を算出して経費金額を調整することになりますが、切手代は私費と混在する可能性が低いですから全額経費になることが多いでしょう。
そうなった場合、補助科目を設定していなければ「通信費」勘定の中身を見て、費用内容に応じて集計のうえ家事按分を行う必要があります。
恐らく個人事業主の場合はほとんどの方が補助科目の設定をしていないでしょうから、かなり手間ですよね…。
そこで、勘定科目「スマホ」「ネット」「通信費」といった感じで家事按分を要するものについて自分で勘定科目を作成すれば、確定申告時に「スマホ」「ネット」という勘定科目にそれぞれの家事按分比率を乗じることで調整を簡単に行うことができます。
特にfreeeのような会計システムに実装されている家事按分機能は、勘定科目に家事按分比率を設定することで自動で調整仕訳を起票してくれます。
これは楽ですよね！
自分で勘定科目を作成するメリット（法人）
法人の場合であっても、補助科目内容まで表示して経理部門以外に試算表を回付することは少ないと思います。
そのため、そもそも試算表の勘定科目を分かりやすい名前に変えることで、会計に通じていない職員・役員の方であっても損益分析がしやすくなります。
また同じ勘定科目内であっても、支払手数料のように固定費・変動費が混在していることがあります。
サブスクリプションサービスも利用しているし、スポットのサービス利用もしているというのはよくある話です。
そのような場合には固変分解できるように勘定科目を設定することで、売上が増減した際の感応度分析にも役立ちます。
勘定科目を細分化することで決算書を作成する際に手間を感じるかも知れませんが、勘定科目を区分した際に「この科目は〇〇という科目に集約する」というルール決めさえすれば合算するだけですのでそんなに手間にもなりません。
経営判断に資するデータを記録することが会計の目的ですので、その目的達成のために勘定科目をカスタマイズすることは一度検討してみることをオススメします。
◆余談
今日は胸やけが酷く、日中寝込んだのですが吞気症の症状が当てはまっていそうです。体のサインにはちゃんと目を向けないといけませんね。
公文書写で平仮名を書いてきました。ハネ、はらいのやり方を根本から間違っていたようで大変勉強になります。
アズレンは3-4でドロップ目当ての周回をひたすらしてますが、一向に落ちず…。
