こんにちは！
公認会計士・クリエイター特化税理士の三橋裕樹です！
「沖縄でダイビングしたときの費用って経費にできる？」
そんな疑問を持つクリエイターさんもいるかもしれません！
この記事では、ダイビング・シュノーケリング代の経費判断について、
クリエイターさん向けに整理していきます！
基本の考え方：「仕事の目的」があるかどうか
大前提として、経費になるかどうかは、
「その出費が売上を上げるために必要だったかどうか」で決まります。
- 創作・発信の一部として行っている → 経費にできる可能性あり
- 趣味・観光・リフレッシュのため → 経費にしづらい
つまり、シュノーケリングやダイビングのようなアクティビティでも、
お仕事に結び付いているなら経費にできる可能性あり！
たとえば、
- 水中で撮影した映像や写真を、作品やコンテンツに使用している
- 体験の様子をYouTubeやブログ、noteなどで発信して収益を得ている
- 海中の雰囲気やストーリーが、創作活動やキャラクター設定のインスピレーション源になっている
- ダイビングスポットのレビューコンテンツで収益を得ている
このようなケースであれば、仕事で活かしていることが明確ですよね。
とくに、配信者さん、動画制作者さん、漫画家さん、作曲家さんなどは、
「表現の幅を広げる」「リアルな描写の参考になる」という意味でも、
ダイビング体験やシュノーケル撮影がどうしても仕事に必要なこともあると思います。
大切なのは、どんな形で作品や発信に落とし込んだのか？を自分で把握できていて、
この体験は仕事のために必要だったという説明ができることです。
娯楽・レジャーとの混同には注意
とはいえ、ダイビングやシュノーケリングのような体験は、
基本的には娯楽・レジャーとして楽しむもの。
そのため、
- 旅先でのついでレジャーとして体験しただけ
- 以前から趣味でダイビングライセンスを取得していた
- 家族や友人と一緒に楽しむのが主な目的だった
こういった場合は、そもそも仕事との関係性も見えてきませんし経費にはできません。
たとえ撮影やSNS投稿をしていたとしても、
- 投稿内容が日記のようなものだったり
- 動画内で仕事との関連がほとんど語られていなかったりする
こういう場合は、発信していてもお仕事の一環とはいえないですよね。
そのため、「職業的にはそういう体験も必要」と思うものでも、
実際に仕事に活かしていないなら経費には入れないようにしたほうが無難です。
記録を残すことがとても大事
ダイビングやシュノーケリングの費用を経費にするときに、
もっとも大切なのが「ちゃんと仕事として使いました」と言える根拠を残しておくこと。
たとえば、
- YouTubeやSNSで体験を発信している（URLやスクショ）
- 作品の中で水中映像や海の描写を使っている
- 体験記やレビュー記事をnoteやブログに掲載している
- 帳簿やメモに「○月○日 撮影・素材収集のため体験」と記載しておく
こういった記録があると、あとから税務調査で確認されるようなことがあっても、
「この体験は、ちゃんと仕事の一環だったんです」とスムーズに説明できます。
もちろん、正式な書類でガチガチに残す必要はなくて、
スマホのスクショ、SNSの投稿履歴、制作ファイルの保存フォルダなど、
自分で見返せる形にしておくだけでも十分。
税務調査は基本的に3年分の帳簿を見られるので、
きちんと証拠を残して、あとから自分が説明するときに困らないようにしておきましょう！
まとめ：レジャーアクティビティも、目的次第で経費にできる
- 発信や創作目的なら、ダイビング・シュノーケリング費用も経費にできる可能性あり
- レジャー目的の場合は、無理に経費に入れようとしない
- 証拠となる記録・投稿・帳簿メモを残しておくのが安心
