【吸音材・吸音パネルは経費になる?】クリエイターの自宅スタジオや配信環境との関係を解説

クリエイターの税金・申告関係
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こんにちは!

公認会計士・クリエイター特化税理士の三橋裕樹です!

 

「配信環境を整えるために吸音材を貼ったけど、これって経費になるの?」

「自宅にスタジオっぽい部屋を作ってて、吸音パネルも導入したけど、税務的にどうなの?」

そんなクリエイターさんも、いらっしゃいますよね!

 

この記事では、そんな吸音材・吸音パネルといった防音対策の経費判断について

クリエイターさん向けにやさしく整理してみました!

 

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基本の考え方は「仕事に使っているかどうか」

税務上、経費になるかどうかのポイントは、

その支出が、売上を得るために必要あるかどうかです!

・仕事のために使っている → 経費にできる可能性あり
趣味・プライベート目的 → 経費にはできない

 

つまり、吸音材・吸音パネルのように、

仕事の性質上、必要になるようなものであれば基本的に経費にできます!

 

たとえば、

  • 自宅の一室を録音・配信・収録など「仕事の場」として使っている
  • 音楽制作やナレーション、YouTube撮影などで音質向上を目的に吸音対策をしている
  • ポッドキャストやナレーションの収録で、反響音やノイズを減らすために必要だった

このように、吸音材が作品やサービスの品質を高めるために必要だったと言えるならOK!

 

逆に、

  • 「音楽は趣味だけど、ちょっと環境よくしたくて」
  • 「ゲーム配信してるけど、今はまだ副業として成立していない」

こういう場合は、経費として認められにくい可能性があります。

 

とはいえ、副業レベルでも「継続的に収入が発生している(発生する見込み)」だったり、

「仕事と説明できる内容」なら経費にできるケースもあるので、微妙な場合は税理士と相談するのがおすすめ!

 

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ただし!趣味・プライベート目的ならNG

基本的には仕事で使うことが多い吸音材とはいえ、

次のようなケースでは、経費にするのは難しいです👇

  • 趣味でDTMや歌ってみたをやっているだけで、収益化していない
  • 将来的に仕事にしたいと思っているが、現時点では事業として取り組んでない
  • 友達とゲーム実況を楽しんでいるけど、副業でありチャンネル登録者も少なく収益は発生していない

 

つまり、「お金をもらうための事業活動」として成立しているかどうかが、

経費にできるかの分かれ目になります。

 

これは吸音材に限らず、

ゲーム、カメラ、音楽ソフトなどにも共通する考え方。

 

たとえば、

  • 音楽制作はしているが、発信・収益化の予定がない
  • YouTubeやSNSに投稿しているけど、広告収入や案件が一切ない
  • 「いつかはプロになりたい」と思っているが、今は本業が別にあって活動準備中

こういったケースでは、税務調査では「趣味の延長」とみなされてしまうことが多いです。

 

ただ、最近は「趣味から仕事へつなげていく」人も増えていることもあり、

「継続性+収益性」が見えてきている場合は、事業性を主張できる余地があります!

 

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仕事に使ったことの分かる記録を残す

お仕事に必要な道具とはいえ、吸音材を経費にする場合、

「業務のために使ってますよ」という根拠を残しておくことが、とても大切です。

 

ただ、難しい証拠を用意するというより、

「吸音材が必要となるお仕事の様子を、ちょっとだけ記録しておく」という感覚でOK。

 

たとえば、

  • YouTubeの投稿URLやスクショ
  • 作業部屋で収録した日時や作業メモ
  • 帳簿の摘要欄へのメモ書き(「録音環境の改善目的」「吸音材(ボーカル録音用)」など)

こういった使用実績がわかる証拠があると、税務調査でも説明しやすくなります。

 

ポイントは、しっかりした証拠”じゃなくてもいいから、

「仕事で使ってる」ことが伝わるもの何かしらの形として残すこと!

 

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Q&A:吸音材に関するあるあるなお悩み

Q. 壁に貼るタイプの吸音材も、消耗品費でOK?

A. 原状回復が不要な簡易設置なら「消耗品費」で問題ありません!

内装工事が必要なレベルになると、固定資産に計上しなきゃいけない可能性があるので注意!

 

Q. 吸音材のDIYで買った道具や接着剤も経費になる?

A. 使用目的が録音・配信環境の整備であれば、その関連道具も経費対象になります!

日用品のお買い物となるべく分けて、プライベートとの混同を疑われないようにしましょう!

 

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まとめ │ 吸音材も、「仕事用」なら経費にできる

  • 配信や録音のために使う吸音材は、仕事用であれば経費にできる
  • プライベートで音楽・配信を楽しむ目的の場合は経費にできない
  • 用途が明確で、記録も残しておけば税務調査でも説明しやすい

防音対策をしっかりして、配信・創作活動をどんどん加速させていきましょう!

 

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