こんにちは！
公認会計士・クリエイター特化税理士の三橋裕樹です！
「スキルアップのためにセミナーに参加したけど、これって経費にしても大丈夫？」
「講座代がけっこう高かったけど、勉強のためならOK…？」
そんなふうに、「学び系の支出」と経費のボーダーラインに悩むクリエイターさん、多いと思います。
この記事では、講座・勉強会などに参加したときの“経費にできるかどうか”の考え方を、
クリエイターさん向けにわかりやすく整理していきます！
① 「業務に関連するかどうか」が基本の判断軸
税務上の基本ルールは、「業務に直接関係あるかどうか」。
ここがハッキリしていれば、講座費・勉強会費も経費にできる可能性が高いです。
たとえば👇
- イラストレーターが配色や構図の勉強をする講座
- 作曲家が音楽理論のセミナーに参加
- 動画クリエイターが映像編集の講座に通う
こういう場合は、「仕事の質を高めるための学び」＝必要経費として計上OKです。
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② 趣味・自己啓発に近い内容はグレーゾーン
逆に、業務に直接は関係しない内容（自己啓発・趣味・資格取得など）は、経費にできないケースも。
たとえば👇
- ヨガインストラクター向けの講座（イラストレーターが受講）
- ビジネス全般のモチベーション系セミナー
- 仕事とは無関係な資格取得講座
こういった場合は、「どう業務に関係するか」を説明できないと、経費として認められにくいです。
「いつかきっと仕事の役に立つ」じゃなくて、
売上を上げるために必要だったと言えるような研修・講座を経費に入れるようにしましょうね。
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③ 証拠は「領収書＋メモ」で残しておこう
万が一、税務調査が入ったときのためにも、
証拠を残して、参加内容・目的をメモしておくことが安心材料になります！
たとえば、こんなものを残すのがおすすめ👇
- 領収書（または振込記録）
- 「業務に役立つと思って参加した」理由のメモ
- 開催URLやチラシなど、概要がわかるもの
経費に計上するための客観的な根拠として、
「何のための講座だったのか」、「自分の仕事にどう必要があるのか」を説明できるようにしましょうね。
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Q&A：講座の経費化に関するあるあるなお悩み
Q. オンライン講座でも経費になりますか？
A. もちろんOK！
オンライン講座でも、業務に関連していれば経費対象になります。
領収書や受講履歴のスクショなどを保存しておくと安心ですよ。
Q. 「半分趣味だけどちょっと仕事に関係あり」ってときは？
A. これもぶっちゃけあるあるですよね…！
金額が少なければ、按分せず全額入れることもありますが、基本的には按分（あんぶん）します。
迷ったら、気軽に税理士に相談するのがおすすめ！
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まとめ │ 「どう役立つか」が説明できれば、経費化できるかも
- 仕事に関係ある講座・勉強会は、経費OKな場合が多い
- 趣味・自己啓発系は、内容によって判断が必要
- 証拠と理由を残しておくと、税務調査も安心
安心して学びながら、自分らしくステップアップしていきましょう！
