こんにちは!
公認会計士・クリエイター特化税理士の三橋裕樹です!
「声帯ポリープの手術を受けたけど、経費になる?」
「ボイスケアのために病院に通った治療代はどう処理すればいい?」
歌い手さんや声優さん、配信活動をしているクリエイターさんにとって、
喉の治療・ケアのための費用ってどう処理すればいいのか迷いやすいですよね。
そこでこの記事では、声帯結節・ポリープなどの治療や喉ケア用品の税務上の扱いについて、
クリエイターさん向けにやさしく整理してみました!
声帯ポリープ・声帯結節などの治療費は「医療費控除」
まず大前提として、病院での診察代や治療・手術費用、そして薬局で買うお薬代は、
経費には入れることができず、医療費控除の対象になります。
理由はシンプルで、病気やケガの治療は「仕事のために必要」というより、
生活全般や健康にかかわる支出と考えられるからです。
たとえば、
- 喉の炎症を治療するための病院代
- 声帯ポリープや声帯結節の手術費用
- 投薬や通院治療にかかる費用
これらはすべて他の病院代・お薬代と合算のうえ医療費控除として申告するのが正しい扱いになります!
喉を酷使するのはお仕事が原因ですし、処理が楽なので経費に入れたくなる気持ちはわかりますが、
税務調査では間違いなく否認されるのでやめておきましょう…。
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喉ケア・メンテナンス用品は経費になる
病気・ケガを治療するための病院代・お薬代とは別に、
喉をケアしたり、発声パフォーマンスを維持・向上させるための支出もありますよね。
たとえば、
- 正しい発声を行うためのボイストレーニング代
- 発声・滑舌改善のための専門レッスン
- 喉の保湿器具(スチーマー、加湿器など)
- ライブや収録に備えて購入した喉用サプリ・のど飴
これらは治療のため費用ではなく、
仕事の成果に直結する喉のメンテナンス費用なので、問題なく経費として認められます。
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経費にするなら証拠を残しておく
経費として処理する場合は、
「なぜ仕事に必要だったのか」説明できる証拠を残しておくようにしましょう。
たとえば、
- 領収書に「ボイストレーニング代」「配信前ケア用スチーマー」などと具体的にメモしておく
- 活動実績(ライブ出演、配信、収録のスケジュール)と紐づけて保存する
- 帳簿に「仕事の声量維持のため」「発声改善レッスン」など、仕事との関連を一言残す
- SNS投稿や制作ノートなど、実際に使っている様子がわかる記録を合わせて残す
こうした証拠を残しておけると、税務調査時に説明を求められたときにも
口頭だけで説明するよりはるかに説得力が高まり、経費として認められやすくなります!
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改めて知っておきたい、医療費控除のこと
ざっくり言うと、1年間でかかった医療費が原則10万円を超えたときに、税金が安くなる仕組みです!
自分自身の医療費はもちろん、同一生計の家族(配偶者や子どもなど)の分も合算してOK。
病院代や、処方されたお薬代だけじゃなく、
ドラッグストアで購入したお薬も対象になるので、集計すると意外と大きな金額になることも。
なお、体のメンテナンスをするために通うマッサージ・整体などは、
基本的に医療費控除の対象にならないので注意!
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医療費控除の受け方
医療費控除は、1月〜12月の間に支払った医療費を集計して、
確定申告の時に「所得控除」として処理することで税金を安くできます!
医療費控除をちゃんと受けるためのステップはコチラ👇
1. 病院や薬局の領収証をもらって保管
封筒やクリアファイルでOKなので、1年分まとめておくのがベストです。
家族がいる場合は、家族全員分の医療費をまとめておくと安心!
2. 確定申告のときに「医療費控除の明細書」を作成
e-Taxでも手入力で作れます。
名前・病院名・金額を入力するだけなので、領収証を見ながらコツコツやればOK!
国税庁のHPから医療費集計フォームをダウンロードして、それに入力すればラクですよ!
なお、集計の元となる領収証自体の提出は不要ですが、5年間の保管義務があるので注意!
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Q&A:喉の治療・ケアに関するあるあるなお悩み
Q. 声を出しやすくするためのマッサージ代は経費になる?
A. 基本的には経費になりません。
ただ、ライブ直前など、明確にイベントと紐づけられるような場合は経費にできる余地があります。
Q. 手術を受けたことで生命保険から給付金を受けた場合はどうなる?
A. 給付金を受け取っても税金はかかりません!
ただ、もらった給付金のうち、医療費に相当する分は、
実際に払った医療費と相殺のうえ医療費控除の集計をします。
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まとめ │ 治療のお金は医療費控除、メンテ代は経費になる
- 声帯ポリープや声帯結節の治療費は「医療費控除」の対象
- ボイストレーニングや加湿器などのメンテ代は「経費」にできる
- 医療費控除は、医療費合計額のうち10万円を超えた分が所得控除になる